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定年後のがん保険は必要か不要か?定年後にがんになる確率は?

保険 健康・病気 この記事は約 5 分で読めます。

 

日本人の2人に1人が、がんになるという話は聞いたことがあると思います。

テレビをつければ、頻繁に芸能人の人がガンを患ったというニュースが流れていますよね。

さて、そんな現代の日本において、定年後のがん保険は必要なのでしょうか、それとも不要なのでしょうか。

また、定年後にがんになってしまう確率は何パーセントぐらいあるのでしょうか。

そこで今回は、定年後のがん保険は必要か不要か、定年後にがんになる確率などについて詳しく見ていきたいと思います。

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定年後のがん保険は必要か不要か?

 

定年後のがん保険は必要か不要かという問題について、明確な答えはハッキリ言ってないでしょう。

どちらが正解かということは、実は誰にも分からない問題です。

ですが、個人的には定年後のがん保険は必要ではなく、不要なものであると考えています。

その考えの根拠について今から解説をしていきたいと思います。

 

まず、多くの方が勘違いしていることですが、がんになったらお金がかかるという固定概念があります。

個人的にはこの固定概念がそもそもの誤りであると考えています。

定年後、多くの方は国民健康保険に加入をすることになります。

そして、国民健康保険には、高額療養の制度が存在しているのです。

所得額によって、上限も異なりますが、高額療養の制度を受けることができる人は、高くても1ヶ月9万程度の出費で済むことになるのです。

 

もちろん、所得によってはこの制度の適用にならない人もいますが、そういう人はそもそも保険に入っていなくても、十分治療費を払うだけの能力がある人だと考えられます。

この高額療養制度について、もう少し詳しく解説をしていきたいと思います。

 

まず、70歳未満の人場合であれば、年収が1160万以上、770万から1160万、370万から770万、370万まで、それから非課税世帯と区分が別れています。

日本人の平均年収から、今回は370万円から770万円までの区分について見ていきたいと思います。

この区分に該当する人の医療費の上限額は80100円+医療費-267000円×1パーセントという計算方法になります。

つまり、入院した時の医療費が100万だった場合、この計算式に当てはめると支払額は87430円になるのです。

そして、がんに伴う入院期間の目安についてですが、一番期間の長い乳癌の手術の場合でも、5週間から7週間と言われています。

つまり、長くても2ヶ月に満たないわけなのです。

もちろん、その後の治療もあるかと思いますが、まずは入院においては、2か月分、つまり18万円程度があれば、支払は十分可能なのです。

 

そのため、長い年月をかけて高い保険料を払うのであれば、それを貯蓄に回すほうが遥かに賢い選択なのではないかと個人的には考えています。

もちろん、定年後にがん保険は必要だという意見も分かりますが、まずはこの高額療養の制度を正しく理解し、本当に必要かどうか見極めてみることが大切だと言えますね。

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定年後にがんになる確率はどのくらい?

 

定年後にがんになる確率についてですが、年齢によっても異なりますので、詳しく解説をしていきたいと思います。

 

まず、知っておいてほしいことですが、一生涯でがんになってしまう確率は、男性で62パーセント、女性で47パーセントと言われています。

日本人の2人に1人はがんになると聞いたことがある人も多いと思いますが、その根拠がこの数字となっています。

 

それから、少し古いデータにはなりますが、2014年の罹患数の多い部位についても紹介をしていきます。

 

まず、男性の1位が胃、それから肺、大腸、前立腺、肝臓と続いていきます。

一方女性の方ですが、1位が乳房、それから大腸、胃、肺、子宮と続いていきます。

これらを踏まえて、部位別に罹患のリスクを見ていくと、男性であれば、一番多い胃に罹患する確率が11パーセント、続いて肺に罹患するのが10パーセントと言われています。

そして、女性は乳房に罹患するのが9パーセント、大腸に罹患するのが8パーセントなっています。

ちなみに、参考程度に知っておいてほしいことですが、最近話題になっている白血病も実はがんの一種と言えます。

男性で罹患率は0.9パーセント、女性は0.7パーセントなっており、がんの中でも珍しいと言うことができます。

 

さて、定年後にがんになる確率ですが、実は一概に何パーセントという数字を出すことが困難です。

しかし、定年後にがんになる確率がどのぐらいか、おおよその目安はつけることが可能です。

 

まず、男性の場合、60歳の方が10年後までにガンを発症する確率は、15パーセントと言われています。

そして、20年後以内となると、38パーセントにまで上がっていきます。

それから70歳になると、10年後以内に発生するのが29パーセントと言われているのです。

つまり、一番高い数字である38パーセントというのがおおよその目安と言うことができますね。

次に、女性の場合、60歳の方が10年後以内に発生するのが9パーセント、20年後以内が21パーセント、そして70歳になると10年後以内になるのが14パーセントという数字になっています。

 

つまり女性は21パーセントというのが目安となり、男性の方がリスクが高いことが分かりますね。

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